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環境・新エネルギーセミナー＞電気自動車開発 セミナー2009年12月＞電気自動車開発における要素技術最新動向

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電気自動車開発における要素技術最新動向

　■電気自動車ファミリー(EV・HEV・PHEV・FCEV等)セミナー　11月開催トップ

　A－1．電気自動車ファミリー(EV・HEV・PHEV・FCEV等)及び …11月26日(木)開催

　A－2．電気自動車ファミリー(EV・HEV・PHEV・FCEV等及び関…11月27日(金)開催

　B－1. 電気自動車開発の実際とインフラ整備の現状　　　　12月17日(木)開催

　B－2. 電気自動車開発における要素技術最新動向　　　　　 12月18日(金)開催

2009年12月18日（金）

東京･ホテル機山館　地下会議室

10:00-11:00	１．電気自動車技術の進化と今後の展望
11:05-12:05	２．次世代電気自動車「i-MiEV」の開発と電気自動車の将来展望
13:05-14:05	３．EV用Liイオンバッテリ開発とそのバッテリマネージメントについて
14:10-15:10	４．SRモータのインホイール電気自動車への応用
15:20-16:20	５．電気自動車の評価と普及に向けた開発

C:コーディネータ　S:スピーカ　（敬称略）

電気自動車開発における要素技術最新動向

★	環境負荷低減とエネルギー多様化の観点から、脱石油の次世代自動車実用化に向けた開発競争が活発に行われています。その中心が、ハイブリッド車に並ぶエコカーとしての注目を浴びる電気自動車です。
★	本セミナーでは、電気自動車開発のための要素技術の最新開発状況について、第一線で活躍中の研究者・技術者の講師陣がより体系的に分かり易く詳解いたします。
★	対象：電気自動車開発メーカおよびその部品・材料メーカの開発担当者はじめ、各種モータ・電池・周辺技術開発メーカの技術者・研究者、次世代型自動車開発に携わる方全て。

１．電気自動車技術の進化と今後の展望

10:00-11:00

＜内容＞
1990年代、米国で環境問題を背景として本格的な電気自動車がGM、トヨタなど大手自動車メーカーから販売された。しかし種々の理由から電気自動車の販売は伸び悩み2000年代初めには路上から姿を消した。なぜ社会に受け入れられなかったのか。その後の研究開発で電気自動車の技術はどのように進化してきたか。バッテリのエネルギー密度、耐久信頼性の改善やコスト低減、車両の動力性能の大幅向上などクルマとしての魅力、IT技術との融合による利便性の向上など技術の進歩により、最新の電気自動車は社会に受け入れられるレベルまで進化したか。
今後の展望として、環境に優しく利便性の高いモビリティを創りあげていく上で電気自動車の役割は何か。筆者の経験をもとに電気自動車の現状と今後について述べる。

（1）電気自動車の歴史

・1970年代
・1990年代－Who Killed The Electric Car
・これまで何故社会に受け入れられなかったか

（2）電気自動車技術の現状

・電気自動車：テスラ、富士重、MINI、スマート、日産など
・プラグインハイブリッド車：トヨタ、GM、BMW、AVLなど
・どのように技術が進化したか：加速性能、静粛性、航続距離、IT技術

（3）今後の展望

廣田壽男氏　　　早稲田大学環境総合研究センター　客員教授

（講師プロフィール）
1972年、北海道大学工学部（原子工学科）を卒業し、日産自動車株式会社に入社。
　中央研究所で燃料電池電気自動車、水素エンジン、メタノールエンジンなどの研究に従事。
1990年　エンジン開発部に異動しFFV（メタノールとガソリンを燃料とするフレキシブル
　フューエル車）、ガソリンエンジンの排気対策技術の開発、および生産車エンジン（4気筒
　ガソリンエンジン）の開発を担当。
1994年から4年間、米国に駐在しエンジン開発およびカリフォルニア州排気規制対応の技術
　渉外を担当。
1998年に帰国し総合研究所で燃料電池システムの研究。
2001年から米国に燃料電池の研究室を立ち上げ。
2003年にナンバープレート取得の燃料電池車に搭載された燃料電池スタックを開発。
2004年に帰国。
2005年から開発部門の技術企画部で環境･エネルギー技術の研究開発戦略を担当。
2008年より早稲田大学環境総合研究センター客員教授兼任。
2009年2月　定年退職し現在技術顧問、現職
　　　　　電動車両および電力インフラなどの研究に従事。
1999年　工学博士
　現在の関心事は、化石燃料に頼らないクルマと社会の実現に向けた研究。

２．次世代電気自動車「i-MiEV」の開発と電気自動車の将来展望

11:05-12:05

＜内容＞
石油資源の枯渇や地球温暖化をはじめとする環境問題から持続可能なエネルギー源へのシフトが求められ、長い間続いてきた内燃機関主体の移動手段から、クリーンエネルギー使用の電気自動車に再び注目が集まっています。
本日は、急速な電池やモータなどの要素技術の進化により本格的な量産型の電気自動車として本年7月に発売をいたしました“i-MiEV”を中心といたしまして、開発概要並びにその説明と、今後の自動車を取り巻くであろうエネルギー・環境問題からの電気自動車の将来展望について述べます。

（1）なぜ電気自動車なのか？
（2）電気自動車の課題と対応
（3）次世代電気自動車｢i-MiEV｣の開発
（4）電気自動車の普及と将来展望

寺尾公伸氏　　　三菱自動車工業株式会社 EVパワートレインシステム技術部
　　　　　　　　 EV要素開発グループ　エキスパート

３．EV用Liイオンバッテリ開発とそのバッテリマネージメントについて

13:05-14:05

＜内容＞
近年、地球温暖化防止いわゆるCO2削減を強力に推進する動きが世界的規模で展開されている。鳩山政権は、2020年まで1990年比で25％のCO2削減を提唱している。そのような状況下で、自動車業界でも環境にやさしい電気自動車の開発が再び活況を呈してきている。一方、経済産業省、NEDOは電気自動車用Liイオンバッテリ材料のロードマップ及びその性能・コスト等の目標ロードマップを作成し、Liイオンバッテリの育成を図っている。NEDOが推進している電気自動車用高性能Liイオンバッテリの助成金のおかげで、Liイオンバッテリの技術が著しく進歩したことで電気自動車の実用化に現実味が帯びてきている。しかしながら、電気自動車から要求されているバッテリの技術課題のハードルは高く、エナルギ密度及び入出力密度の向上、バッテリマネージメントの確立、安全性の確保などまだまだ解決しなければならない課題はたくさんあるのが現状である。
本セミナーでは、それらの課題を解決する方策とLiイオンバッテリに欠かせないバッテリマネージメントについて紹介する。

（1）電気自動車の課題
（2）電気自動車用バッテリに求められる事項
（3）Liイオンバッテリについて
（4）Liイオンバッテリの開発動向
（5）Liイオンバッテリの開発状況

・開発基本方針
・高入出力密度と高エネルギ密度との両立
・長寿命化
・サイクル寿命
・安全性
・釘刺試験
・バッテリマネージメント
・セル容量バランサ
・実証試験

小池哲夫氏　　　電動車両技術開発代表取締役社長

４．SRモータのインホイール電気自動車への応用

14:10-15:10

＜内容＞
現在、電気自動車・ハイブリッド自動車用主機には永久磁石同期モータが多用されている。
一方で、永久磁石材料の高騰や供給不安から、埋込磁石構造などによりリラクタンストルクを積極的に利用し、磁石量を低減する手法が一般化してきた。そういった流れにより、ふたたび磁石レスモータが見直されてきている。
本セミナーでは、回転子に永久磁石や巻線、導体バーがなく、きわめて簡単・低コスト・堅牢な構造であり、永久磁石同期モータに迫る高効率、小型化が期待されていいながら、実用化がほとんどされていないＳＲモータについて、その基礎理論からインホイールモータへの応用例、最新の研究開発状況について紹介する。

（1）SRモータの基礎
（2）電気自動車用ＳＲモータの設計
（3）制御方式の検討と駆動回路の設計
（4）走行試験
（5）制御方式の改良
（6）新たな挑戦
（7）まとめ

後藤博樹氏　　　東北大学大学院工学研究科電気・通信工学専攻　助教

５．電気自動車の評価と普及に向けた開発

15:20-16:20

＜内容＞
1990年代中頃から高性能電気自動車の評価や開発、長期にわたる電気自動車の維持管理に関わってきた。本セミナーでは、電気自動車のライフサイクル評価から、電気自動車の環境負荷はどの程度で、どこが大きいかをまず示す。つぎに、当時高性能を成し遂げた車両開発の設計思想と達成された性能を示す。その後、近年日本以外から市販された電気自動車の性能評価を行ったので、先に開発した車両との諸元や性能の比較を示し、最後に、一般への電気自動車普及を考えたとき、電気自動車はどのような性能や特徴を持つ必要があるかについて述べる。

（1）電気自動車の環境負荷
（2）高性能電気自動車開発に関わって
（3）低価格電気自動車の性能とは
（4）普及可能な電気自動車とは

近藤美則氏　　　独立行政法人国立環境研究所交通・都市環境研究室　主任研究員

（講師プロフィール）
1988年　環境庁国立公害研究所環境情報部情報システム室に入所。
1990年　国立環境研究所への改組に伴い、社会環境システム部環境計画研究室に配置換え。
1996年　博士(工学）（神戸大学）
2001年　独法化に伴い、大気中微小粒子に関する重点特別研究プロジェクト交通公害防止
　研究チームに配置換え。
2006年　独立行政法人国立環境研究所第二期中期計画により、社会環境システム研究領域
　交通・都市環境研究室に配置換え。　
　この間、住民の環境意識調査、二酸化炭素の排出構造解析、地球温暖化対策技術の評価、
　電気自動車のライフサイクル評価、電気自動車の開発と評価、自動車利用実態調査、
　シャシーダイナモによる排ガス計測設備の設計、車載型排ガス計の開発、小型電動車両の
　評価に従事。

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