船舶|省エネルギーにおける、低環境負荷技術,外航海運業,省エネルギー,電気推進システム,内航海運などの事例,課題,問題,市場,動向など、セミナーでお届け致します。

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環境・新エネルギー セミナー船舶における省エネルギー セミナー2011年12月 > 船舶における省エネルギー・低環境負荷技術の開発動向と展望
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※新規参入における企画・事業計画を担当されている方向けの情報を提供しております。実際に、新しい技術分野に参入する場合、市場動向や市場規模の数値データ、或いは、先行する企業の事例や課題(=技術の壁)、海外の成功例、失敗例があれば対応策を発見しやすくなります。事前に全体像を把握し、どこに課題があるのか推察できたなら、その部分にリソースを集中する事ができます。しかし現実には、実証実験を通した使える詳細なデータや図表などは、新しい技術分野ゆえに、見当たらないのが現実です。
そこで東京メガセミナー事務局では、新規参入に必要な情報として大型講演会を開催、技術課題を可能な限り網羅し、副資料(図表/データ/具体的な事例)の提供を開始致しました。海外進出をご担当のマーケティング担当者、海外コンサルティングファームでご活躍の方から、研究所・研究機関の技術者・研究者の方まで、高い評価を頂いております。講演会参加をご検討中の方、或いは海外にて出席できない方、資料不足でお悩みの方はぜひ、こちらから詳細資料(無料)をお申し込みください。

 
 
講演会タイトル
船舶における省エネルギー・低環境負荷技術の開発動向と展望
  〜 要素技術と商機 〜
 
船舶における省エネルギー・低環境負荷技術の開発動向と展望
外航海運業の環境戦略とその背景・技術開発の取り組みについて
内航海運における電気推進システム技術利用の実態と要素技術、展望について解説!
■講演会の概要
日時: 2011年12月14日(水) 13:00〜16:10
会場: 東京・品川区大井町 きゅりあん 4F 第一特別講習室
≪会場地図はこちら≫
※急ぎのご連絡は東京メガセミナー(株)(TEL06-6363-3372)まで!!
受講料:
(税込)
(税込)42,000円
 ⇒E-mail案内登録会員 39,900円(ネットからお申し込みの方、全員)
  
※資料付
上記価格より:
<2名で参加の場合1名につき7,350円割引
<3名で参加の場合1名につき10,500円割引>(同一法人に限ります)
講師: 第1部 海運におけるGHG規制動向 及び船舶維新プロジェクトを初めとする
    商船三井の取り組みについて

≪13:00〜14:30>>

(株)商船三井 計画・開発グループ マネージャー 久嶋 隆紀 氏

(株)商船三井グループに関わる研究開発案件全般を担当。主に造船会社・舶用品メーカー等との共同開発に携わっている。

第2部 内航海運向け電気推進システム技術と今後の利用
≪14:40〜16:10>>

(株)アイ・エイチ・アイマリンユナイテッド エンジニアリング事業部
商船グループ グループ長 佐伯 愛一郎 氏

主催: サイエンス&テクノロジー株式会社
■講演会のプログラム内容
第1部 海運におけるGHG規制動向 及び船舶維新プロジェクトを初めとする
    商船三井の取り組みについて
<趣旨>
 【主催者より】
船舶における温室効果ガスの排出低減技術の開発が造船・船舶機器メーカの間で活発に行われている。これには環境負荷低減という社会的な要請の他、コスト競争力を持つ中国・韓国の造船メーカへの対抗戦略として高付加価値船舶の開発が掲げられているという背景がある。本セミナーでは、船舶ユーザーである商船三井の環境技術を搭載した船舶・エコシップの利用、環境負荷低減に向けた取り組みを紹介。また、第2部では内航船の電気推進システムの各種要素と省エネ技術について解説する。


【環境負荷低減・省エネ技術について】
■自然エネルギー・蓄電技術の利用
船最上面への太陽光パネルの搭載、航海中に発電される電力のリチウムイオン電池への貯蔵、省エネ電球の使用、LNG燃料の使用、排熱回収による発電システム、光透過性太陽電池フィルムの客室窓への貼り付け
■材料・設計面
風圧抵抗を軽減する船型・断熱・遮熱ペイントの甲板への使用・燃費効率を向上させるスクリュープロペラの搭載


地球温暖化防止の取り組みとして国際海運業界では他産業に先んじてIMOを通じ温室効果ガス削減策が議論されており、先日もEEDI規制の枠組みが決定されました。まさに環境新時代を迎えている我々商船三井の「船舶維新」プロジェクトをはじめとした環境負荷低減に向けた積極的かつ継続的な取り組みをご紹介します。

1.外航海運業が環境戦略に取り組む背景

2.海運と環境
 2.1 当面の環境問題
 2.2 燃料消費によるCO2排出量
 2.3 国際海運から排出されるCO2排出削減
 2.4 外航海運のGHG削減に関するIMOでの取り組み

3.商船三井の取り組み
 3.1 商船三井の中期経営計画「GEAR UP! MOL」
 3.2 商船三井の安全運航強化
 3.3 商船三井の環境戦略

4.船舶維新プロジェクトISHIN船シリーズの紹介
 4.1 商船三井のこれまでの技術開発の取り組み
 4.2 ISHIN-I(自動車専用船)
 4.3 ISHIN-II(フェリー)
 4.4 ISHIN-III(大型鉄鉱石専用船)

5.ISHIN船要素技術の取り組み状況

6.ゼロエミッション船


第2部 内航海運向け電気推進システム技術と今後の利用
<趣旨>
 平成17年度から国のスーパーエコシップ建造促進の施策により、従来、客船や海洋調査船などの特殊用途の船舶にしか採用されなかった電気推進システムが、運航経済性を重視する内航海運向けに多数採用される様になった。
電気推進化により、従来の船舶では考えられなかった省エネ船型が採用されCO2やNOxなどの環境負荷低減に貢献できたほか、推進プラントの二重化や操船が容易になることから運航信頼性を高めることができた。また、船内で消費される推進用エネルギーと、船内の生活用電源や荷役機械駆動用エネルギーを電気による一元管理を行うことで、無駄なエネルギー消費を低減することが可能となった。
今後、陸域において脱化石燃料利用が進み電力供給源が多様化する中で、太陽光などの自然エネルギー利用やバッテリー利用による船外からの電力供給を受けることなど電気推進システムの新しいニーズが期待されている。
これら海運分野における電気推進システム技術利用の実態と今後の利用について説明する。

1.電気推進船の概要
 1.1 電気推進システムの基本構成
 1.2 従来の電気推進船
 1.3 電気推進船の特長
 1.4 電気推進船の課題

2.内航電気推進船について
 2.1 内航電気推進船の概念設計  
 2.2 省エネ技術
 2.3 インバータ制御モータ
 2.4 船内動力の一元化
 2.5 内航電気推進船の成果

3.今後の船舶技術への利用
 3.1 海運における環境規制
 3.2 電気推進システムの新たな展開
  ・舶用発電機燃料の多様化
  ・燃料電池の利用
 3.3 新しい電気エネルギー利用形態
  ・陸上電源の利用
  ・再生可能エネルギーの利用
 3.4 高性能バッテリーの利用
  ・プラグイン電気推進船
  ・ハイブリッド電源システム

4.まとめ

 
 
 
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